自費出版で印税は入る？自費出版の印税の仕組み

印税とは出版社が著作権使用料として支払うお金のことです。本を出版するとき、原稿の出版権は「出版社」に発生しますが、著作権は「作者」に発生します。そのため、本を商業出版する際に、出版社は作者に対して、著作権を使用する承諾を得なくてはなりません。この際に、出版社は、作者に対して著作権使用承諾への対価として印税を支払うのです。

一般的な本の印税はいくらくらい？

一般的に、印税は本の定価の10%が相場とされています。しかし、人気作家の場合は15%だったり、無名の新人作家の場合は5%だったりと、作者の知名度により差が出てくるようです。

なお、印税には「発行印税」と「売上印税」の2種類があり、計算のされ方が異なります。

まず発行印税とは、印刷した本の部数に対して支払われる印税のことです。発行した本が一冊も売れなかったとしても、発行した分だけの印税が支払われますから、作者に対して有利な契約になります。印税額は『本の定価×発行部数×印税率』で計算されます。

対して「売上印税」とは、売れた部数に応じて支払われる印税のことです。発行した本が仮に一冊も売れなかった場合は、印税が支払われませんから、基本的に作者にとって不利な契約になります。

ただし、「発行印税」に比べて、本が売れた場合の作者の取り分が多目に設定されていたり、「初版部数保証」という初版本の部数については一定の印税を保証する制度が用意されていたりするメリットもあるようです。印税額は『本の定価×売上部数×印税率』で計算されます。

さて、一般的な作家が単行本を出版する場合、大体5000部ほど刷る傾向にあります。また、単行本の平均的な定価は1500円ほどです。

ですから、単行本を一冊出版したときの大体の発行印税としては、
『1500円（本の定価）×5000部（発行部数）×10%（印税率）＝75万円』となります。
5000部刷ったとしてもすべてが売れるとは限りませんから、売上印税の場合はもう少し安くなるでしょう。

自費出版で印税がもらえるケースは稀

これまで確認してきたのは「商業出版」の場合の印税です。では、自費出版の場合でも「印税」は支払われるのかといいますと、印税が支払われるケースは「ごく稀」といえるでしょう。

そもそも、自費出版とは作者が本が売れなかった場合のリスクを負って、出版費用を全額負担して本を作る出版形式のことです。本を出版することで得た利益はすべて作者のものになるわけですから、印税が発生しません。ただし、自費出版でも「企画出版」と「共同出版（協力出版とも）」の場合は、印税が支払われます。

まず「企画出版」とは、自費出版業者の中にも、大手出版社のように原稿を募集している企業があります。そして、応募されてきた原稿の中から優れたものがあれば、自費出版業者が本を印刷・販売するのに必要な金額をすべて負担して、本を出版します。このような出版形式が「企画出版」です。この際には、作者は売上分から著作権使用料として「印税」を受け取ることができます。

次に、「共同出版（協力出版）」とは、原稿を募集して集まってきた作品のうち、「出来は良いものの、採算が合わない可能性のある作品」に対してとられる出版形式のことです。初版を発行するのにかかる費用は作者がすべて負担するものの、本の流通に対しては自費出版企業がすべての負担をし、出版社の持つ流通ルートに乗せて、全国の書店で販売する出版形式です。

作者と自費出版企業がそれぞれ協力しあって本を出すので「協力出版」「共同出版」と呼ばれるわけです。
この際、作者は最初に本の製作に必要なお金を支払わなくてはなりませんが、本の流通に関しては負担を負わず、売上に応じて印税を受け取れることになるのです。

印税の注意点についても解説

印税とは、出版社が商業出版する際に、作者に対して支払う「著作権使用料」のことです。自費出版は、出版社が商業出版するわけではありませんから、印税は基本的に生じません。

しかし、自費出版でも「企画出版」と「共同出版（協力出版）」の場合は、印税が発生します。ただ、企画出版の場合は「売れる」と見込める原稿でなくてはならず、素人の原稿はなかなか採用されないという注意点もあります。

また、共同出版の場合も思ったほど本が売れず、初版を発行するのにかかった費用よりも売上が少なく、印税をもらっても大幅な赤字になることもあるという点に注意が必要です。しかし、本を出版するメリットには、印税で収益をあげるということ以外に、自己PRになるという大きなメリットもあります。印税による収益にこだわるのではなく、その他のメリットにも目を向けてみると良いでしょう。